《概要》
36協定チェックの基準値を超えた従業員がいた場合、管理者へ向けてアラートメールを送信する
ことができます。ユーザの権限が「システム管理者」の場合は全従業員を、「部署管理者」の場合
は担当部署配下の従業員を対象とし、36協定チェックのアラートを通知します。（図1）
図1. 月度残業時間アラートメール内容例
メール内容は、「月度残業時間」「年度残業時間」「残業時間超過回数」「平均残業時間」の4パターンあり、それぞれ日次計算処理が実行された時点での集計結果を基準として発信します。
メールの送信は各数値に変更があったタイミングでのみおこなわれます。
《注意事項》
36協定チェック内容にもとづく集計は、日次計算処理時や仮締め実行時、個人別修正登録時や勤怠申請承認時に実行されます。ただし、基準値を超えた場合のアラートメール発信は、夜間に行われる日次仮締め処理後にのみおこなわれます。
《操作方法》
●メール送信設定
（図2）の〔ユーザ登録〕にて、アラートメールを送信したいユーザの「アラートメール」を「送信する」にします。登録されている「メールアドレス」に入力されたアドレスへ、アラートメールが発信されます。
アラートメールの内容は担当部署配下の従業員についての情報になります。
図2. ユーザ登録画面
《注意事項》
事前にメール設定情報が登録されていることが必要となります。メール設定は、〔メニュー／「設
定」タブ／システムマスタ／会社情報〕にておこないます。
●メール送信内容パターン
下記に、各チェックで送信されるメールのサンプルを記載します。
